ニュースリリース
2010

※ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

  • 住まい

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」第12回マンショントレンド調査〜
マンション購入意向者に聞く、新築分譲マンション購入に際しての意識調査2009年度


マンション購入検討理由のトップは「もっと広い住まいに住みたいから」
「住宅ローン減税の拡充」「金利の低さ」「土地・住宅価格の安さ」など
複合的要因により“買い時感”が昨年より上昇

平成22年3月2日
住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、
藤和不動産株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、
三菱地所株式会社

 新築マンションポータルサイト MAJOR7(メジャーセブン=住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・藤和不動産・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所の8社〜五十音順)では、このたび全国のマンション購入意向者36万人を対象に、「新築分譲マンション購入意向者アンケート」を実施いたしました。その結果をまとめましたので、ご報告いたします。

【主な調査結果】

  1. [現在マンション購入を検討している理由]
    マンション購入検討理由は、「もっと広い住まいに住みたいから」がトップ。“買い時感”、“資産として”、“老後の安心のため”などの理由が昨年より上昇。
  2. [住宅ローン減税の拡充による購入意欲への影響]
    住宅ローン減税の拡充により「購入意欲が高まった」との回答者は5割程度。マンション購入の“買い時感”を後押しする要素の1つと推察。
  3. [理想とするマンションのタイプ]
    理想とするマンションのタイプは、“管理会社の信頼性”、“大手建設会社・不動産会社である”、“周辺環境の良さ”、“都心部に立地”が上位。これらは、昨年よりも大きく上昇。
  4. [マンションの施設・設備で希望されるもの]
    トップ10のうち、「エコ」関連の施設・設備が、共用部分で7項目、専有部分で4項目を占める。
    また、回答者の約4割が「エコ」関連の施設・設備導入について「予算が高くなっても選びたい」と回答。

※詳細な調査結果をご覧になりたい方は、こちらをクリックください。

現在、2009年12月に閣議決定された「2010年度税制改正大綱」の中から、本アンケート内容に関連する項目に対して、追加調査を行っております。結果につきましては2010年3月末頃にリリースを予定しております。

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」マンショントレンド調査〜

マンショントレンド調査はMAJOR7参加各企業の新築マンション購入意向のインターネット会員(2009年12月時点約36万人)を対象としたもので、お客様にとってマンショントレンドを把握できる一助になればと考えております。調査結果については、MAJOR7サイト内での公開をしてまいります。

今後もこのようなユーザーニーズ調査を実施し、お客様のマンション選びに有益な情報提供をしてまいります。

■調査概要

【調査対象】
MAJOR7を運営する参加8社の新築マンション情報のインターネット会員約36万人および、MAJOR7サイト上でのアンケート回答者。

【調査方法】
MAJOR7各社のインターネット会員に対してアンケートの告知をし、Webサイトに用意したアンケートフォームに誘導。
アンケート回答者の自由記入を分類して集計・分析。

【集計数】
4,154人(男性 2,630人、女性 1,524人)
回答者のうち、重複回答を排除
20歳以上の回答のみ集計

【調査時期】
2009年11月30日(月) 〜 2009年12月26日(土)
*前回のアンケートは2008年11月14日(金)〜12月12日(金)に実施。

 住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、藤和不動産株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所株式会社の不動産大手8社は共同で、豊富な新築マンション販売情報とマンション選びに役立つ様々な関連情報を提供する新築マンションポータルサイト『MAJOR7』(http://www.major7.net/)を2000年4月に開設し、多くのお客様にご利用いただいております。

 MAJOR7を運営する不動産大手8社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約28%(2009年)を占めており、その8社の全国を網羅した豊富かつ詳細なマンション販売情報を、より早くサイト上でリアルタイムに提供しております。他業種をみても、同業大手が共同でお客様に有益な情報を提供している例は珍しく、サイトへの年間アクセス数は80万件を超えます。

以上

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