ニュースリリース
2011

※ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

  • 住まい

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」第14回マンショントレンド調査〜
マンション購入意向者に聞く、新築分譲マンション購入に際しての意識調査2010年度


住宅取得に関する各施策(贈与税、エコポイント、金利引き下げ幅の拡大)の 認知度および各施策によるマンション購入意欲は前回調査(2010年3月)より上昇
マンション購入検討理由は「もっと広い住まいに住みたいから」がトップ
「現在は金利が低く、買い時だと思うから」という“買い時感”が3年連続上昇

平成23年2月28日
住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社
野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所レジデンス株式会社

 新築マンションポータルサイト MAJOR7(メジャーセブン=住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所レジデンスの7社〜五十音順)では、このたび全国のマンション購入意向者約40万人を対象に、「新築分譲マンション購入意向者アンケート」を実施いたしました。その結果をまとめましたので、ご報告いたします。

【主な調査結果】

1.[現在マンション購入を検討している理由]

マンション購入検討理由は、「もっと広い住まいに住みたいから」が調査開始以来7年連続トップ。 「現在は金利が低く、買い時だと思うから」という“買い時感”が3年連続で上昇し2位。

2.[理想とするマンションのタイプ]

理想とするマンションのタイプは、“管理会社の信頼性”、“大手不動産会社が分譲”、“大手建設会社が施工”が上位。これらは前回調査(2010年3月発表)比でもポイントが上昇。

3.[住宅取得に関する各施策・制度の認知度の変化]

「住宅取得資金向けの贈与税の非課税枠が拡大されること」「住宅版エコポイント制度」「【フラット35S】自体、および、その金利引下げ幅が2010年2月15日より「-1.0%」に拡大されたこと」のいずれにおいても前回調査時(2010年3月発表)より認知度が上昇。

4.[住宅取得に関する各施策・制度によるマンション購入意欲の変化]

住宅取得に関する各施策(減税制度拡充、延長、「住宅取得資金向けの贈与税の非課税枠の拡大」の施行、「フラット35Sの金利引下げ幅の拡大」の施行、「住宅版エコポイント制度」の施行)によってマンション購入意欲が高まった人は前回調査時(2010年3月発表)より増加。

※詳細な調査結果をご覧になりたい方は、こちらをクリックください。

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」マンショントレンド調査〜

マンショントレンド調査は、MAJOR7参加各企業の新築マンション購入意向のインターネット会員(2010年12月時点 約40万人)を対象としたもので、お客様にとってマンショントレンドを把握できる一助になればと考えております。調査結果については、MAJOR7サイト内での公開をしてまいります。

今後もこのようなユーザーニーズ調査を実施し、お客様のマンション選びに有益な情報提供をしてまいります。

■調査概要

【調査対象】
MAJOR7を運営する参加7社の新築マンション情報のインターネット会員約40万人および、MAJOR7サイト上でのアンケート回答者。

【調査方法】
MAJOR7各社のインターネット会員に対してアンケートの告知をし、WEBサイトに用意したアンケートフォームに誘導。アンケート回答者の自由記入を分類して集計・分析。

【集計数】
3,718人(男性 2,415人、女性 1,303人)
回答者のうち、重複回答を排除
20歳以上の回答のみ集計

【調査時期】
2010年11月12日(金) 〜 2010年12月12日(日)
*前回のアンケートは2009年11月30日(月)〜12月26日(土)に実施。

 住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所レジデンス株式会社の不動産大手7社は共同で、豊富な新築マンション販売情報とマンション選びに役立つ様々な関連情報を提供する新築マンションポータルサイト『MAJOR7』(http://www.major7.net/)を2000年4月に開設し、多くのお客様にご利用いただいております。

 MAJOR7を運営する不動産大手7社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約34%(2010年)を占めており、その7社の全国を網羅した豊富かつ詳細なマンション販売情報を、より早くサイト上でリアルタイムに提供しております。他業種をみても、同業大手が共同でお客様に有益な情報を提供している例は珍しく、サイトへの年間アクセス数は80万件を超えます。

以上

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