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コラム

 

 
「都市」と「水」

 

 

 多くの人々が生活する都市。その都市における重要なインフラであり、時に洪水を引き起こす「水」について思いを巡らしてみたい。

 

 

「小河内ダム」のダムカード
(発行:東京都水道局)

 「水の惑星地球」は、表面の約70%が水で覆われており、宇宙の中でひときわ青く輝いている。地球に存在する水量は約14憶㎦であり、この内、約97.5%は海(塩水)である。残りの2.5%が淡水であるが、その70%は氷河・氷山として固定され、残りの多くは地中に浸透しているため、目に触れる淡水の量は淡水の約0.4%、地球全体の水の0.01%にすぎない。私達はこのわずかな「水」に依存し、対峙して日々の生活を営んでいる。

 その「わずかな水」であるが、日本の気候は年間を通じて雨が降り、生活のための水に恵まれている。しかしながら、日本は海の影響を受けた台風の通過経路にもあたり、災害を起こす水も存在し、後者の水と上手に付合うことは、至難のわざと言える。

 大都市東京をみると、水道水は周辺の自治体とともに、多摩川・荒川・利根川・相模川の各水系から取水している。特に多摩川は江戸時代から玉川上水として東京を支えており、上流部の小河内ダムは都民の水瓶となっている。この奥多摩湖周辺の水源流域は山梨県側を含め263㎢におよび、その面積は東京23区の面積の40%に相当する。

 また、流域の約60%は水道水源林として東京都水道局が丁寧な管理しており、現在各地のダムで問題となっているダム湖に流入する土砂に関しては、小河内ダムの堆砂率は3.3%と極めて少ない。東京の水道水は、それを守る強い意志と弛まぬ森づくりの賜物なのだ。

 一方の「水害」であるが、残念ながら日本の国土は自然災害に対して脆弱であり、水害が発生すると被害は広域的かつ甚大になることが多い。特に都市は、アスファルトやコンクリートに覆われ、流出係数(雨が直接川に流れ込む割合)が高く、水が集まる時間も早いため、水害への備えはことのほか重要な社会的課題といえる。天気予報による降雨量の予測、監視や対応は、人工衛星・スーパーコンピューター・ICT・画像解析・AIといった技術により、迅速な判断や減災のツールとして高度化しているが、近年では集中豪雨や局地的なゲリラ豪雨など雨の降り方も変化しており、これらのシステムだけでは防災には繋がりにくい。

 東京都は、中小河川に対する水害防止の目的で地下に大規模な調整池(雨を貯めて洪水を防ぐ施設)の建設を進めており、2019年度より時間当たり75mmの雨に対応するための新たな地下調整池計画を発表した。しかしながら、頻発する時間当たり100mmを超す雨の降り方に十分対応できているとは言えない。

 近年では、環境政策・都市政策として「グリーンインフラ」という概念により都市の防災・社会資本・土地利用計画がなされている。この概念は、人工物を否定するのではなく、緑地や土壌の持つ雨水の貯留や水循環能力も重視し、防災や水質浄化等の多機能性を取込む考え方である。都市公園の緑被率を増加し、雨水を地下に貯留して樹木生育用の資源に活用するだけでなく、保水性舗装などを通して蒸発させることでヒートアイランドに対応している。

 また、国としての国土強靭化施策にも盛り込まれた。東京では、南池袋公園等の都市中枢部における公園で実施され、賑わいの創生にも貢献している。

 

 

 都市の水に関する安全安心は必要条件であり、今後の更なる改善に期待したい。

 



  山本 淳一
2019年5月16日 街のちから(三友新聞)




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