ニュースリリース
2009

※ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

  • 住まい

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」マンショントレンド調査 5周年総括レポート(のべ回答者数2万2,737人)〜
マンション購入意向者に聞く、新築分譲マンション購入に際しての意識調査


マンション購入検討理由は
「もっと広い住まいに住みたい」「通勤に便利な場所に住みたい」
「賃貸より持ち家の方が得」が5年間常に上位
金利・住宅価格の“買い時感”は
2007年まで低下傾向となるも2008年には再び上位へ。

平成21年7月22日
住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、
藤和不動産株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、
三菱地所株式会社

 新築マンションポータルサイトのMAJOR7(メジャーセブン=住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・藤和不動産・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所の8社〜五十音順)では、2004年から2008年までの5年間、全国のマンション購入意向者を対象に、「新築分譲マンション購入に際しての意識調査」を年1回ごとの計5回実施してきました。今回は、その5回分の結果をまとめましたので、ご報告いたします。

【主な調査結果】

  1. [マンション購入を検討している理由]
    「もっと広い住まいに住みたい」「通勤に便利な場所に住みたい」「賃貸より持ち家の方が得」が5年間常に上位にランクイン。
    金利・住宅価格の“買い時感”は、2007年まで低下傾向をたどったが、2008年には再び上位へ。
  2. [マンション購入にあたっての予算]
    5年間の推移として、4,000万円未満の予算層は減少傾向にあり、6,000万円以上の予算層は増加傾向。
  3. [お金をかけてもこだわりたいポイント]
    「住みやすい間取り」「日照・採光のよさ」「駅近」が常に上位にランクイン。
  4. [理想とするマンション]
    「信頼できる管理会社・不動産会社・建設会社であること」が上位。「間取りの可変性」は、ここ1、2年での上昇が顕著。

※詳細な調査結果をご覧になりたい方は、こちらをクリックください。

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」マンショントレンド調査〜

マンショントレンド調査は、MAJOR7参加各企業の新築マンション購入意向のインターネット会員を対象としたもので、お客様にとってマンショントレンドを把握できる一助になればと考えております。調査結果については、MAJOR7サイト内での公開をしてまいります。

今後もこのようなユーザーニーズ調査を実施し、お客様のマンション選びに有益な情報提供をしてまいります。

■調査概要

【調査対象】
MAJOR7を運営する参加8社の新築マンション情報のインターネット会員および、MAJOR7サイト上でのアンケート回答者。

【調査方法】
MAJOR7各社のインターネット会員に対してアンケートの告知をし、WEBサイトに用意したアンケートフォームに誘導。アンケート回答者の自由記入を分類して集計・分析。

【集計数】
1年目(2004年) 2,508人(男性:1,514件、女性:994件)
2年目(2005年) 5,944人(男性:3,609件、女性:2,335件)
3年目(2006年) 4,989人(男性:3,128件、女性:1,861件)
4年目(2007年) 4,686人(男性:2,751件、女性:1,935件)
5年目(2008年) 4,610人(男性:2,867件、女性:1,743件)
回答者のうち、各年においては重複回答を排除
20歳以上の回答のみ集計

【調査時期】
1年目 2004年11月01日〜11月24日
2年目 2005年11月15日〜12月15日
3年目 2006年11月13日〜12月08日
4年目 2007年11月16日〜12月14日
5年目 2008年11月14日〜12月14日

 住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、藤和不動産株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所株式会社の不動産大手8社は共同で、豊富な新築マンション販売情報とマンション選びに役立つ様々な関連情報を提供する新築マンションポータルサイト『MAJOR7』(http://www.major7.net/)を2000年4月に開設し、多くのお客様にご利用いただいております。

  MAJOR7を運営する不動産大手8社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約22.4%(2008年)を占めており、その8社の全国を網羅した豊富かつ詳細なマンション販売情報を、より早くサイト上でリアルタイムに提供しております。他業種をみても、同業大手が共同でお客様に有益な情報を提供している例は珍しく、サイトへの年間アクセス数は80万件を超えます。

以上

関連情報

三井不動産の住まいに関する製品・サービスをご紹介

ページの先頭へ