2022年

※ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

  • 街づくり(複合施設)
  • スポーツ

三井不動産 × ミクシィ
収容1万人規模の大型多目的アリーナ
「(仮称)LaLa arena TOKYO-BAY(ららアリーナ 東京ベイ) 」建築に着手
千葉県船橋市に2024年春開業予定

2022年2月2日
三井不動産株式会社
株式会社ミクシィ

三井不動産株式会社(所在:東京都中央区、代表取締役社長:菰田正信、以下「三井不動産」)および株式会社ミクシィ(所在:東京都渋谷区、代表取締役社長:木村弘毅、以下「ミクシィ」)は、今般、千葉県船橋市において収容客数1万人規模の大型多目的アリーナ「(仮称)LaLa arena TOKYO-BAY(ららアリーナ 東京ベイ)」を建築着工することを決定したためお知らせいたします。

「経年優化」(時を更に経るにつれて成熟し、更に価値を高めていく)の思想のもと、スポーツ・エンターテインメントを軸とする街づくりを進める三井不動産と、「エンタメ×テクノロジーの力で、世界のコミュニケーションを豊かに」を中期経営方針に掲げ、最新のテクノロジーを駆使したエンターテインメントやスポーツ領域での事業成長に注力しているミクシィの2社が手を組み、東京ベイエリアに新たなスポーツ・エンターテインメント空間を創出いたします。

本アリーナは、B.LEAGUE1部に所属し、2020年~2021年シーズンチャンピオンの千葉ジェッツふなばし(所在:千葉県船橋市、代表取締役社長:田村征也、以下「千葉ジェッツ」)がホームアリーナとして利用するほか、音楽コンサート、スポーツイベント、企業の展示会など様々なイベントに対応可能な施設を目指しております。なお、本アリーナの開業は2024年春を予定しています。


「(仮称)LaLa arena TOKYO-BAY」外観 CG

鳥瞰 CG

バスケットボール試合開催時 CG

音楽コンサート開催時 CG

本アリーナは、JR京葉線「南船橋」駅に近く、交通利便性が高いだけでなく、三井不動産グループが管理・運営する「三井ショッピングパーク ららぽーとTOKYO-BAY」(以下「ららぽーとTOKYO-BAY」)にも隣接しており、本アリーナに来られるお客さまがイベント前後にお買い物やお食事を一日中楽しんでいただくことができます。

なお、本アリーナの名称は三井不動産グループが管理・運営する商業施設「三井ショッピングパーク ららぽーと」などに共通する、楽しさを表す「らら」のネーミングを継承し、「(仮称)LaLa arena TOKYO-BAY」としました。

三井不動産の思い
~「スポーツ・エンターテインメントの力」を活用した街づくり~

三井不動産はスポーツを軸にした街づくりの旗印として「BE THE CHANGE さぁ、街から世界を変えよう。」というスローガンを掲げ、「発信する」「つなぐ」「受け入れる」というテーマのもと、自らが変化となり、街づくりを起点に、人や地域や社会にいい変化をつくりだし、変えていくことを目指しています。

スポーツやエンターテインメントには、暮らす人々や働く人々、憩う人々の心身を健康にするだけでなく、新しいつながりを生みだし、コミュニティを活性化する力があります。 三井不動産は、スポーツとエンターテインメントを経年優化の魅力的な街をつくる上で重要な要素と捉え、これまで株式会社東京ドームの子会社化や、世界の舞台で活躍するバスケットボール日本代表への協賛などに取り組んでまいりました。加えてMIYASHITA PARK、TOKYO SPORT PLAYGROUND、HARUMI FLAGなど、スポーツの要素を持ち込んださまざまな街づくりも推進しています。

三井不動産は船橋エリアにおいて、1981年にららぽーとTOKYO-BAY(開業当時の名称:「ららぽーと船橋ショッピングセンター」)を開業以来、経年優化の思想のもと40年間にわたり街づくりに携わってまいりました。ららぽーとTOKYO-BAYは全国有数の規模を誇るショッピングモールとして成長を続け、幅広いお客さまにご利用いただいています。その他、大型物流施設「三井不動産ロジスティクスパーク船橋」、屋内型スケートリンク「三井不動産アイスパーク船橋」の誘致、マンション分譲など、多様な事業を船橋エリアで展開してまいりました。

多くの方が集まる魅力あふれるアリーナを創出することで、スポーツ・エンターテインメントを軸にした活気ある街づくりに貢献するとともに、社会課題を解決することで、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。

ミクシィが取り組む背景
~千葉ジェッツをさらに地域の皆さまに愛されるチームに~

ミクシィは、SNS「mixi」やスマホゲーム「モンスターストライク」など、友人や家族といった親しい人と一緒に楽しむコミュニケーションサービスを提供してきました。現在は「エンタメ×テクノロジーの力で、世界のコミュニケーションを豊かに」を中期経営方針に掲げ、共遊型スポーツベッティングサービス「TIPSTAR」の提供を開始するなど、最新のテクノロジーを駆使したエンターテインメントやスポーツ領域での事業成長に注力しています。また、近年はプロバスケットボールチーム「千葉ジェッツ」やJリーグクラブ「FC東京」をグループ会社化するなど、プロスポーツチームの経営にも注力しています。

千葉ジェッツにおいては、2017年よりパートナーシップ契約を締結し、2019年からはグループ会社として共に歩んでまいりました。千葉ジェッツは、2016年のBリーグ開幕から4シーズン連続で観客動員数1位を記録し、成績面でも2017年から天皇杯を3連覇、昨年のB.LEAGUE FINALS 2020-21で初優勝を飾るなど、地域に根差した強豪クラブとして成長を続けています。

一方で、コロナ以前は観客動員の増加により、千葉ジェッツ主催試合での満員開催が増え、多くの観戦希望者がチケットを購入できないなど、観戦環境の整備に課題がありました。今回、約1万人規模のアリーナを新たに建設し、多くのお客さまに試合観戦をお楽しみいただくことで、より地域の皆さまに愛されるチームとなることを目指します。

会社概要

三井不動産株式会社

設立 1941年7月15日
代表者 代表取締役社長 菰田 正信
所在地 東京都中央区日本橋室町二丁目1番1号
公式Web https://www.mitsuifudosan.co.jp/

株式会社ミクシィ

設立 1999年6月3日
代表者 代表取締役社長 木村 弘毅
所在地 東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号 渋谷スクランブルスクエア36F
公式Web https://mixi.co.jp/

計画概要

所在地 千葉県船橋市浜町2丁目5
施設名称 (仮称)LaLa arena TOKYO-BAY
敷地面積 約20,000m2(約6,050坪)
構造規模 鉄骨造・地上4階建
延床面積 約31,000m2(約9,337坪)
収容客数 約10,000人
交通 JR京葉線・武蔵野線「南船橋」駅 徒歩約6分
スケジュール(予定) 着工 2022年2月
開業 2024年 春
設計・施工会社 清水建設株式会社
外装コンセプトデザイン HKS
ランドスケープデザイン SWA Group

位置図

広域図

狭域図

■三井不動産グループのSDGsへの貢献について

https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/esg_csr/
三井不動産グループは、「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、人と地球がともに豊かになる社会を目指し、環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)を意識した事業推進、すなわちESG経営を推進しております。当社グループのESG経営をさらに加速させていくことで、日本政府が提唱する「Society 5.0」の実現や、「SDGs」の達成に大きく貢献できるものと考えています。また、2021年11月には「脱炭素社会の実現」、「ダイバーシティ&インクルージョン推進」に関し、下記の通りグループ指針を策定しました。今後も、当社グループは街づくりを通じた社会課題の解決に向けて取り組んでまいります。

【参考】
・「脱炭素社会実現に向けグループ行動計画を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1124/
・「ダイバーシティ&インクルージョン推進宣言および取り組み方針を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1129_02/

※なお、本リリースの取り組みは、SDGs(持続可能な開発目標)における2つの目標に貢献しています。

目標11 住み続けられるまちづくりを
目標17 パートナーシップで目標を達成しよう

ミクシィグループ < mixi.co.jp >について

ミクシィグループは、“ユーザーサプライズファースト”の企業理念のもと、ユーザーの皆さまの想像や期待を超える価値提供に取り組んでいます。当社グループは1997年の創業以来、「mixi」や「モンスターストライク」、「家族アルバム みてね」、「TIPSTAR」など、友人や家族といった親しい人と一緒に楽しむコミュニケーションサービスを提供してきました。これからも、“フォー・コミュニケーション”と定めたミッション(私たちのやるべきこと)を遂行するため、人々の生活がより豊かになる未来を思い描き、ITの側面からコミュニケーションの活性化を促す事業・サービスを推進し、より良いコミュニケーションの創造に取組んでいきます。

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